転職を希望する企業にどのくらい応募がきているか

求人への応募は、仕事内容や仕事そのものの性質によって、競争率が高くなることがあります。

多くの応募者との競争を前にして、絶望感を感じた経験があるかもしれません。

この職種ってやっぱり応募いっぱいきてるのかな?

この業界ってライバル多いのかな?

自分では応募状況とかはよくわからんけど、どうすれば良い?

この記事では、求人情報と応募数の傾向、その上手な攻略法について説明します。

求人応募数の推移と特徴を知ろう

求人応募数の違いは、一般的に以下のような要因で変動してきます。

需要と供給のバランス

需要(求職者側が応募したい)供給(企業側が募集したい)を上回る職種では、求人への応募数が多くなる傾向があります。一方で、需要が少ない職種では逆の傾向が見られます。

例:事務職の募集1枠に対して応募者は100名、営業職の募集枠3名に対して応募者は10名、など。※筆者は人材会社で働いてましたが、実際に上記例のような求人倍率でした。

産業の成長と衰退

成長産業や新興技術分野に関連する職種では、求人への応募数が多くなる傾向があります。一方で、衰退産業や技術の陳腐化が進む分野では、求人への応募数が少なくなる傾向があります。

給与と福利厚生

高い給与や魅力的な福利厚生を提供する職種ほど、求人への応募数が多くなる傾向があります。逆に、給与や福利厚生が低い職種では、応募数が少なくなることがあります。

筆者の経験上、企業は給与などの待遇面で応募者数をコントロールしようとする傾向が強いです。

なかなか人が集まらずという企業では、応募者を増やすために初任給を上げてみたりという施策を行います。

キャリアの魅力

職種のキャリアパスや成長機会が魅力的な職種ほど、求人への応募数が多くなる傾向があります。また、学習やスキルの獲得が容易な職種も、求人への応募数が多い場合があります。事務職やwebデザイナーなど、いわゆる人気のある職種です。

地域の需要

人が集まる都市では求人の数も多く、応募する人も多いです。地方では産業や職種が限定的になりがちで(※工業系の企業や求人しかない、など)、都市部へ人も出て行ってしまう傾向もあり、求人に対して応募が集まりにくいという特徴があります。

求人広告による応募者数の違い

求人広告を利用して転職を考えている場合はどこの求人広告に掲載されているか考慮することも重要です。

大手の転職サイト(※リクナビ、エン転職、DODAなど)はTVでCMを打ったりしている分、一般に広く認知されているため、「転職するか〜」→「CMでやってたリクナビで仕事探すか〜」→「リクナビの求人に応募するか〜」という流れになりやすいと言えます。(※転職エージェントは別物です)

よく「会員登録者数」ということを売りにしている転職サイトもありますが、その会員登録者数が多く、しかもTVやユーチューブのCM、グーグル検索のスポンサー枠などPRに金をかけまくっている転職サイトほど会員数も多く、利用する際はライバルも多いと考えて良いでしょう。

地方の求人であれば、企業が地域新聞などで求人募集をしているものを見かけますが、こちらの方がそもそも地域新聞を読んでいる層は高齢で転職や就業に関心も薄く、ライバルが少ないと言えます。

転職エージェントを活用する

結局、この需要と供給の株価みたい乱高下する応募の倍率はどうやってみて判断すりゃ良いのよって言う人には転職エージェントの活用がオススメです。

転職エージェントは登録があった求職者の希望や特性に応じて企業の求人を紹介してくれたり、企業へあなたを紹介してくれるサービスです。

現時点での「需要と供給の株価のようなもの」を転職エージェントの担当の人に教えてもらいながら転職を進めていくことができます。

リクルートやパーソルなどの大手が提供している転職エージェントが求人の案件も優良なものが多くオススメです。しかも登録→相談から応募する際の履歴書の添削・面接対策まで無料で利用できます。

履歴書の添削、面接対策の部分を利用してみたいという人にもオススメです。

転職エージェントは中小の会社も多数ありますが、あまり良い求人案件を抱えていないこともあり(※離職率が高い仕事の求人など)、自社の売上重視で特定の企業の求人をゴリ押しで営業されることがあるのであまりオススメしません。

まとめ

応募する際には、求人票の内容を理解し、自分が希望する仕事に最適な応募書類を作成することが大切です。

求人票をよく読み、ライバルの応募状況や企業研究をすることはもちろん、内定を勝ち取るために自分のPRポイントの整理や面接時の受け答えの対策などを考慮することも大事になってきます。


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